ヤマザキ　マサノリ   山崎　雅教   経営学部 経営学科   教授

■ 標題   『残余持分理論の再検討』

■ 概要   本稿は、企業主体理論の立場から残余持分理論を検討したものである。残余持分理論は、一般的には、清算・解散を前提とした観点によるものであり、継続企業を前提とした現代の企業には適合しないとされている。しかし、ストーバスは、残余持分理論を会計主体論上、企業実体の存在を認識した上で、残余持分を「緩衝器」ととらえ、それを前提に、投資家のための情報提供を行う場合の一形態として位置付けている点に特徴を見出すことができる。   単著   『商学論叢』第10号（日本大学大学院商学研究会）      1985/03

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