ナカノ コウイチ
  中野 耕市   経済学部 社会経済学科   准教授
■ 標題
  日本企業における中国語教育
■ 概要
  日本の企業(地方自治体を含む)における中国語教育(研修)について、『日本経済新聞』の2000年以降の報道記事を中心に調査(「日経テレコン(telecom.nikkei.co.jp)」による)。一部企業に対しては、2018年7月下旬から9月中旬にかけて、手紙やウエブ上の問い合わせフォームから追跡的な調査も実施した。
 調査の対象は、教育の対象者、人数、期間、時間、回数、場所、講師、教材、費用の負担者、目的などである。この調査を通じて、以下のように、日本の企業における中国語教育の大まかな特徴を瞥見することができた。
 対象が比較的固定していて、少人数で勤務時間外に企業内外で、場合によっては留学も。自社の中国人社員や駐在経験者が講師になることもあり、独自のテキストやCDも作成。学費はほとんどが企業負担で、目的もはっきりしているが、企業内外の環境変化により、方法を変更したり、中止したりすることもあり、柔軟性、即応性も企業における中国語教育の特徴の一つと言える。
 なお本稿は、「(財)霞山会 交換留学生事業開始30周年シンポジウム」(2018年10月3日霞山会館:東京)における口頭発表をもとに、加筆と訂正を加えたものである。

  単著   大東文化大学紀要   大東文化大学紀要編集委員会   (58),105-119頁   2020/03


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