教員情報 - 山崎　雅教 | 大東文化大学

ヤマザキ　マサノリ YAMAZAKI Masanori
山崎　雅教

所属大東文化大学経営学部経営学科

大東文化大学大学院経営学研究科経営学専攻

職種教授

著書・論文等
1.	著書	会計学はじめの一歩(第2版) (共著)
2.	著書	『21世紀　日本の会計』税務経理協会 (共著) 2003/05
3.	著書	『日本企業の建前と実態』大東文化大学経営研究所 (共著) 1999/01
4.	著書	『現代会計－学際的展開』 (共著) 1998/04
5.	著書	『現代会計基準と会計制度』 (共著) 1993/12
6.	著書	『実践経営学研究－チャート式実践経営』ＳＢＢ経営センター (共著) 1990/10
7.	著書	『現代会計と原価計算』 (共著) 1989/11
8.	論文	日本版ESOPとコーポレート・ガバナンスー経済産業省『新たな自社株式保有スキームに関する報告書』を手がかりにしてー Research Paper (J-57) (単著) 2011/03
9.	論文	『英国におけるコーポレート･ガバナンス、ディスクロージャーおよびその規制―統合規範の改訂と「遵守または説明」アプローチをめぐって―』『経営論集』 (第18号) (単著) 2009/09
10.	論文	『英国におけるコーポレート・ガバナンスと取締役報酬開示規制について－コーポレート・ガバナンス改革のための各報告書を中心として－』『経営論集』 (第11号) (単著) 2006/02
11.	論文	『コーポレート・ガバナンス改革と会計－役員報酬開示の観点から－』『Research　Papers』No.J-41（大東文化大学経営研究所） (単著) 2004/01
12.	論文	『日本におけるコーポレート・ガバナンスと役員報酬開示－商法改正中間試案を中心として－』『経営論集』 (第3号) (単著) 2002/02
13.	論文	『アメリカにおける役員報酬の開示について－コーポレート・ガバナンスの観点から－』『JICPAジャーナル』第13巻第11号(日本公認会計士協会) (単著) 2001/11
14.	論文	『ディスクロージャーによる経営者報酬ガバナンス－報酬委員会と報酬委員会報告書に求められるもの－』『経営論集』第１巻 (第１号) (単著) 2001/02
15.	論文	『コーポレート・ガバナンスにおける情報開示の役割－ＳＥＣによる経営者報酬開示規制を中心として－』『紀要』第28号（日本大学経済学部経済科学研究所） (単著) 1999/09
16.	論文	『コーポレート・ガバナンスとディスクロージャーについての考察－投資家への自発的ディスクロージャーを通して－』『経済論集』 (第71号) (単著) 1998/01
17.	論文	『ＦＡＳＢをめぐる財務報告の課題－財務報告と基準設定に関するシンポジウムを中心として』『経営行動』第８巻第３号（経営行動研究所） (単著) 1993/09
18.	論文	『中立性概念の一考察－Daley & Tranter 論文に関連して－』『佐野女子短期大学研究紀要』第１号（佐野女子短期大学） (単著) 1991/10
19.	論文	『ＦＡＳＢ概念構造プロジェクトの問題点』『ＪＩＣＰＡジャーナル』第２巻第12号（日本公認会計士協会） (単著) 1990/12
20.	論文	『経済的影響に関する一考察－Stephen A. Zeff 教授の論文を手掛かりとして』『八戸短期大学紀要』第11巻（八戸短期大学） (単著) 1988/12
21.	論文	『『財務報告の目的』の再評価－ＳＦＡＣ第１号に対する批判的見解の検討』『八戸短期大学紀要』第10巻（八戸短期大学） (単著) 1987/12
22.	論文	『会計職能論の再構築－その本質的属性からみた会計職能論の分類－』『商学論叢』第11号（日本大学大学院商学研究会） (単著) 1986/05
23.	論文	『残余持分理論の再検討』『商学論叢』第10号（日本大学大学院商学研究会） (単著) 1985/03
24.	論文	『会計主体論研究－ペイトン学説を中心に－』『商学論叢』第９号（日本大学大学院商学研究会） (単著) 1984/03
25.	その他	『村田直樹著　鉄道会計発達史論』『運輸と経済』第62巻第5号(運輸調査局) (単著) 2002/05
26.	その他	『税効果会計の会計処理と表示』『税経セミナー』第46巻第1号(税務経理協会) (単著) 2001/01